クラウド移行とは？オンプレミスからの移行手順・メリット・失敗しないポイントを解説

老朽化したオンプレミス環境のリプレイスを機に、クラウドへの移行を検討する企業が増えています。一方で「何から手を付ければよいのか」「本当にコストは下がるのか」「自社に合った移行先はどれか」とお悩みのIT担当者の方も多いのではないでしょうか。

本記事では、クラウド移行の基礎知識からメリット・デメリット、移行方式と移行先の選び方、具体的な移行手順、よくある失敗例までを一通り解説します。読み終えたときに、上司や経営層への提案資料に落とし込める状態を目指して整理しました。移行計画の第一歩としてご活用ください。

はじめに、クラウド移行という言葉の意味と、クラウドとオンプレミスの違いを押さえておきましょう。定義そのものはシンプルですが、両者が何で異なるのか、なぜいま移行を選ぶ企業が増えているのかという背景まで理解しておくと、この後のメリット・デメリットを自社に引きつけて判断しやすくなります。ここでは定義・比較・背景の3つの視点から整理します。

クラウド移行とは、自社のデータ・アプリケーション・ITインフラを、オンプレミス環境からクラウド環境へ移す取り組みを指します。
オンプレミスでは、物理サーバーの調達から保守・運用までをすべて自社で担わなければなりません。クラウドでは、事業者が提供する仮想リソースをネットワーク経由で利用するため、設備の所有・管理にかかる負担を大きく減らせます。
なお、ひと口にクラウドといっても、外資系パブリッククラウドや国産クラウド、自社専用環境として構築するプライベートクラウドなど、その種類はさまざまです。どれを選ぶかは移行計画の重要な論点になるため、後述の「移行先の選択肢」で詳しく整理します。

IaaS・PaaS・SaaSといったサービス形態の違いを知りたい方は、下記の別記事をご覧ください。

クラウドとオンプレミスの違いは、「誰がインフラを管理するか」「コスト構造」「拡張性」の3点に集約できます。主な違いを表にまとめました。

オンプレミスは自社専用環境ゆえのカスタマイズ性が強みですが、初期投資と保守運用の負担が重くのしかかります。クラウドは必要な分だけリソースを利用でき、運用負荷の多くをクラウド事業者に委ねられる点が対照的です。

クラウド移行を検討する直接のきっかけとして多いのが、オンプレミス機器の保守切れです。サーバーは導入から数年でメーカーの保守期限やリプレイス時期を迎えるため、この機会に単なる機器更新ではなくクラウドへの移行を選択する企業が増えています。
背景にあるのは、老朽化したシステムを維持し続けることによる運用コストの増大です。ハードウェアの延命には費用がかかるうえ、保守を担える人材の確保も年々難しくなってきました。古いシステムを抱えたままでは、データ活用や業務改善といった次の一手も打ちにくいでしょう。
加えて近年は、AIをはじめとする最新技術を活用しやすくなる点も、クラウドを選ぶ理由のひとつになっています。クラウド上にデータが集約されていれば、生成AIやデータ分析といった新しいサービスとの連携を進めやすく、インフラ更改を単なるコスト対策ではなくDX推進の足がかりにできます。

クラウド移行で企業が得られる効果は多岐にわたりますが、社内提案で説得力を持つのはコスト・スピード・信頼性の3つに集約されます。本章で取り上げるメリットは次のとおりです。

• 初期投資・運用コストの削減
• システムの拡張性・スピードの向上
• セキュリティ・BCP対策の底上げ

クラウドはハードウェアの購入・設置・保守が不要なため、導入時の初期費用を大きく抑えられます。両者のコスト構造の違いを表で比較してみましょう。

クラウドに移行すれば、設備関連のコストを「使った分だけ支払う利用料」に置き換えられます。
ただし、クラウドがオンプレミスより必ず安くなるわけではありません。利用量や構成によってはランニングコストがかさむケースもあるため、購入費だけでなく運用費まで含めた総所有コスト（TCO）で比較することをおすすめします。この点は後述のデメリットでも詳しく取り上げます。

クラウドのもうひとつの強みは、リソースを増減する際のスピードです。容量拡張にかかる手間と時間を比べると、その差は歴然としています。

事業の立ち上げ期や繁忙期など、ITインフラへの要求が変化しやすい局面では、この俊敏さがビジネスのスピードに直結します。新規事業のためにサーバーを用意したいとき、数ヵ月待たずに着手できるかどうかは大きな差です。
たとえばQTnetが福岡の自社データセンターから提供するクラウドサービス「QT PRO Cloud」では、専用のWebポータルから数分で仮想マシンを構築でき、サーバーのスペック変更も即座に行えます。

信頼性の高いクラウドサービスを活用すると、自社単独では実現が難しい水準のセキュリティ・耐障害性を確保できます。
クラウドの基盤となるデータセンターは、免震構造の建物や電源・通信回線の冗長化、無停電電源装置・非常用発電機といった設備を備え、24時間365日体制で運用されています。自社のオフィス内にサーバーを置く場合とは、防災・セキュリティのレベルが根本的に違います。
QT PRO Cloudは、福岡のQTnetデータセンターから提供されています。政府の地震調査研究推進本部による「全国地震動予測地図」等においても、福岡は他都市に比べ主要な大地震の発生確率が相対的に低いと評価されており、近年、首都圏や関西圏のバックアップ拠点として注目されています。事業継続計画（BCP）の観点からも安心して利用できる基盤です。

クラウド移行には、事前に知っておくべき注意点もあります。メリットだけを見て進めると、想定外のコストやトラブルにつながりかねません。ここでは互換性・移行コスト・運用体制という3つの観点から、移行前に確認しておきたいポイントを整理します。いずれも事前に把握していれば対処できるものなので、判断材料として押さえておきましょう。

移行先のクラウドが既存の業務アプリケーションやパッケージシステムをサポートしていない場合、そのままでは移行できないことがあります。
オンプレミス向けに設計されたパッケージシステムのなかには、クラウド環境での動作保証がないものも存在します。移行を検討する段階で、利用中のソフトウェアのクラウド対応状況を製品ベンダーに確認しておきましょう。
動作保証がない場合は、代替製品への切り替えやシステム改修が必要になり、移行の工数・費用に跳ね返ります。互換性の確認は、移行計画の初期に済ませておきたい作業です。

クラウド移行はゼロコストではありません。移行設計・テスト・データ転送・社内教育など、移行そのものに工数と費用がかかります。

特にシステムの規模が大きいほど、移行計画の策定から本番切り替えまでのリードタイムと費用は増大します。「既存システムをそのままクラウドに載せるだけ」では済まないケースも多く、アプリケーションの改修や設定の作り直しが必要になる場面もあります。
移行にかかる工数はシステムの規模や移行方式によって大きく異なるため、早い段階で概算を把握し、移行後のランニングコストと合わせて予算計画に織り込んでおきましょう。

クラウド移行後は、求められる運用スキルが変わります。物理サーバーの保守に代わって、クラウドサービスの設定・監視・コスト最適化といった知識が必要です。
これまでオンプレミスを運用してきたエンジニアがクラウドの知見を持っていない場合、学習のための時間や外部支援の費用が発生します。移行プロジェクトの計画段階から、移行後に誰がどう運用するのかという体制設計を並行して進めておくと、稼働後の混乱を防げます。
社内リソースだけでの運用が難しい場合には、クラウドの保守運用を外部のベンダーに委託する選択肢もあります。

移行の全体像が見えてきたら、次に決めるのは「どうやって移行するか」と「どこに移行するか」の2つです。方式の選択は移行にかかるコストと期間を、移行先の選択は移行後の運用やセキュリティを大きく左右します。この2軸を順に見ていくと、自社に合った移行計画の骨格が固まります。

移行方式は、大きく次の3つに分類できます。

方式によって、移行にかかるコスト・期間と、移行後に得られる効果が大きく変わります。まずリホストでスピーディーに移行し、安定稼働を確認してから段階的に最適化していくアプローチも有効です。
なお、米国の調査会社Gartner社は、クラウド移行のアプローチを「Rehost・Refactor・Revise・Rebuild・Replace」の5つに分類する「5R」を提唱しています。本記事では読者の理解しやすさを優先し、実務でよく使われる3パターンに絞って紹介しました。

移行先の選択肢は、大きく次の3つに分けられます。それぞれの概要と向いている用途を表で整理しました。

どれか1つに絞る必要はありません。パブリッククラウド（外資系・国産）とプライベートクラウド、オンプレミスを組み合わせて使い分ける形態はハイブリッドクラウドと呼ばれ、これを採用する企業も増えています。なお、複数のクラウドサービスを併用する形態はマルチクラウドと呼ばれ、ハイブリッドクラウドとは区別されます。
選定の軸になるのは、データの機密性・コスト・既存システムとの親和性の3点です。表のような使い分けを踏まえて、自社に合った組み合わせを検討していきましょう。
クラウドの種類ごとの特徴や選び方は、別記事「クラウド比較ガイド｜パブリック・プライベートの違いや選び方をプロが解説！」で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

ここからは、実際にクラウド移行を進める手順を解説します。社内の実行計画づくりのロードマップとしてお使いください。全体の流れは次の5つのステップに分かれます。

• STEP1：現状把握と移行目的の設定
• STEP2：移行対象の選定と優先順位づけ
• STEP3：クラウド選定とネットワーク設計
• STEP4：移行検証（PoC）と本番切り替え
• STEP5：移行後の運用体制の確立

STEP1：現状把握と移行目的の設定

最初に行うのは、「なぜクラウドに移行するのか」という目的の明確化と、現在のシステム資産の棚卸しです。
目的が曖昧なまま移行を進めると、期待した効果が得られなかったり、不要なコストが発生したりします。コスト削減なのか、運用負荷の軽減なのか、DX推進なのか。目的によって選ぶべき移行先も方式も変わるため、ここは時間をかけて言語化しておきましょう。
現状把握では、物理サーバーの台数・スペック・OS・インストールされているソフトウェア・ネットワーク構成を一覧化します。この棚卸し資料は、後のステップすべての土台になります。

STEP2：移行対象の選定と優先順位づけ

すべてのシステムを一度に移行する必要はありません。業務課題の緊急度が高いものや、移行リスクの低いシステムから段階的に進めるのが現実的です。
一括移行はリスクが高く、失敗したときの影響範囲も広くなります。まずは開発・検証環境や社内業務システムといった移行リスクの低い領域から始め、成功体験とノウハウを積んでから基幹システムに展開するアプローチが安全です。
棚卸しの結果、使われていないシステムが見つかることもあります。「廃棄する」「あえて移行せずオンプレミスに残す」という選択肢も含めて、対象ごとに方針を決めていきましょう。

STEP3：クラウド選定とネットワーク設計

移行先クラウドの選定と同時に、社内拠点とクラウドの間をどう接続するかを、計画の初期段階から設計しておく必要があります。接続方式は、インターネット経由か、インターネットを経由しない閉域接続かに大別されます。
見落とされがちなのが、クラウド移行ならではの通信量の変化です。オンプレミスでは社内LANの中で完結していたファイルサーバーへのアクセスやバックアップなどの大容量通信が、移行後はすべて社外（クラウド）向けの回線を通過するようになります。安価なベストエフォート型のインターネット回線だけでこの通信を受け止めようとすると、時間帯によって業務システムの動作が極端に遅くなる、いわゆる帯域のひっ迫が起こりやすくなります。
機密性の高いデータを扱う場合のセキュリティリスクも踏まえると、セキュアであることに加えて帯域が保証された閉域接続を、移行計画の初期から設計に組み込んでおくことが後々の安定運用につながります。
QTnetでは、お客さまとAWS・Google Cloud・Microsoft Azure・OCI（Oracle Cloud Infrastructure）※などのクラウドサービス事業者間をインターネットを経由しない閉域網で結ぶ「QT PRO クラウドダイレクト タイプE」を提供しています。10Mbps〜500Mbpsの帯域確保型（1Gbps以上の大容量メニューも相談可能）とベストエフォート型から用途に応じて選択でき、クラウド移行後の通信品質を確保できます。

STEP4：移行検証（PoC）と本番切り替え

本番移行の前には必ず検証（PoC）を実施し、手順の抜け漏れや想定外の問題を洗い出します。
本番切り替え時のサービス停止時間を最小限に抑えるには、作業手順・役割分担・連絡体制を事前に固めておくことが欠かせません。検証（PoC）で測定した作業時間をもとに、切り替え当日のタイムテーブルを作成します。
また、万一のトラブルに備えて、元の環境に戻す切り戻し（ロールバック）手順も用意しておきましょう。移行後は各システムの動作確認と性能測定を実施し、問題がないことを確認してから利用を開始します。

STEP5：移行後の運用体制の確立

移行が完了したら、クラウド環境の監視・コスト管理・セキュリティ設定の見直しを継続的に担う運用体制を整えます。
クラウドはサービスが頻繁にアップデートされるため、設定の見直しや新機能の活用を続けることで投資対効果を高められます。逆に、移行して終わりにしてしまうと、無駄なリソースへの課金や設定の陳腐化が進んでしまいます。
社内リソースが不足する場合は、外部パートナーへの運用委託が選択肢になります。QTnetでは、QTnetを介して契約・構築したパブリッククラウドを対象に、24時間365日の監視と障害対応を行う「QT PRO 保守運用サポート クラウドタイプ」を提供しています。

最後に、クラウド移行でつまずきやすい失敗パターンを紹介します。いずれも事前の計画で防げるものばかりです。自社の移行計画に抜けがないか、チェックリストとしてお使いください。取り上げるのは次の3つです。

• コスト見積もりの過小評価
• ネットワーク設計の後回し
• 移行後の運用体制が未整備

「クラウドは安い」という先入観から、ランニングコストや移行工数の見積もりが甘くなり、想定外のコストが発生するケースは少なくありません。
クラウドはハードウェアの購入こそ不要ですが、データ転送量・ストレージ料金・ソフトウェアライセンス費用などが積み重なり、構成によってはオンプレミスより高くつくこともあります。初期費用の安さだけで判断せず、総所有コスト（TCO）で比較する視点が欠かせません。
対策としては、移行前にクラウド事業者が提供するコスト試算ツールを活用し、想定利用量ベースでランニングコストを試算しておくことが有効です。他にも、利用していない時間帯にインスタンスを停止するなど、運用面の工夫で無駄なコストを抑える対策も並行して検討しましょう。

クラウドへの接続方式を後から変更するには、大きなコストと工数がかかります。ネットワーク設計は移行計画の一部として、最初から組み込んでおくべき項目です。
移行後にセキュリティ要件や通信品質の問題が発覚し、ネットワーク構成の再設計を余儀なくされるケースがあります。とくに機密性の高いデータを扱う業種では、接続方式の選択がプロジェクト全体を左右しかねません。
対策は、クラウド選定と並行して、必要な帯域やセキュリティポリシー、接続方式といったネットワーク要件を整理しておくことです。STEP3で紹介した帯域の問題も、この段階で検討しておけば回避できます。

移行そのものは成功しても、移行後の監視・障害対応・コスト管理の体制が整っていなければ、クラウドのメリットを活かしきれません。
部門ごとに個別のクラウド契約が進んだ結果、管理外のシステム、いわゆるシャドーITが乱立するケースや、クラウドの知見不足による設定ミスから情報漏洩につながるケースも報告されています。
対策として、移行計画の段階で「誰が・何を・どのように管理するか」を明文化しておきましょう。社内だけで賄えない場合は、マネージドサービスや運用委託の活用を検討する価値があります。

クラウド移行は、オンプレミスの保守切れ対応にとどまらず、コスト構造の見直しやDX推進につながる取り組みです。成功のポイントは、目的の明確化と段階的な移行、TCOでのコスト比較、そして計画初期からのネットワーク設計にあります。とくにネットワークは、移行後の業務システムの使い勝手を左右する要でありながら後回しにされがちな領域です。本記事の5つのステップと失敗例を、自社の移行計画づくりにお役立てください。
QTnetでは、福岡の自社データセンターから提供するクラウドサービス「QT PRO Cloud」をはじめ、各種クラウドとのセキュアな閉域接続を実現する「QT PRO クラウドダイレクト」、そして移行後の24時間365日の監視を行う「QT PRO 保守運用サポート」までを提供しています。
最大の強みは、クラウド基盤・ネットワーク回線・保守運用のすべてを「QTnetという1つの窓口」でワンストップに提供できる点にあります。障害発生時の原因切り分けの手間を減らし、IT担当者の方の運用負荷を大幅に軽減します。
移行先の選定やネットワーク設計にお悩みの際は、まずはお気軽にQTnetにご相談ください。

※Amazon Web Services、AWSは、米国その他の諸国におけるAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。Google Cloudは、Google LLCの商標です。Microsoft Azureは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。Oracle Cloud Infrastructure（OCI）は、Oracle Corporation及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。