セキュリティ診断（脆弱性診断）とは？
種類・手順・時期を解説

サイバー攻撃が巧妙化・増加するなか、「自社のシステムに脆弱性がないか不安だ」「セキュリティ診断を検討しているが、どの診断を選べばよいのかわからない」と悩むIT担当者の方は多いのではないでしょうか。

本記事では、セキュリティ診断（脆弱性診断）の基礎知識から、診断の種類・手順・実施すべきタイミングまでを整理して解説します。自社に合った診断サービスを選ぶ判断材料と、社内稟議に使える根拠がそろう内容となっております。セキュリティ強化の第一歩としてご活用ください。

まずは、セキュリティ診断とは何をするものなのかを押さえましょう。言葉の定義だけでなく、何を対象にどんな弱点を見つける取り組みなのか、そして混同されやすいペネトレーションテストと何が違うのかまで理解しておくと、診断サービスの比較検討や社内への説明が格段にしやすくなります。

セキュリティ診断（脆弱性診断）とは、ネットワーク機器・OS・ミドルウェア・Webアプリケーションなどに脆弱性がないかを確認し、そのリスクと影響を評価するプロセスです。診断の対象には、たとえば次のようなものが含まれます。

• ルーター・ファイアウォールなどのネットワーク機器
• サーバーのOS・ミドルウェア
• Webサイト・Webアプリケーション
• クラウド環境の設定・アクセス権限

脆弱性を放置すると、不正アクセスや情報漏洩、マルウェア感染といった被害につながるおそれがあります。攻撃を受けてから対処するのではなく、攻撃者に悪用される前に弱点を洗い出しておく。これがセキュリティ診断の役割です。

ソフトウェアの脆弱性は世界中で日々新たに報告されており、その数は年々増える傾向にあります。一度診断して終わりではなく、定期的に自社システムの状態を点検し続けることが求められています。

セキュリティ診断とよく混同されるのが、ペネトレーションテストです。両者は目的が異なります。
セキュリティ診断は「脆弱性の有無を網羅的に洗い出す」ための検査です。一方のペネトレーションテストは、発見された脆弱性を実際に悪用してみて「脅威が現実になるか」を検証します。健康診断と精密検査の関係をイメージするとわかりやすいでしょう。両者の違いを表で整理します。

ペネトレーションテストは攻撃シナリオに沿った実際の攻撃行為を含むため、稼働中のシステムに実施した場合の影響は、セキュリティ診断より大きくなる可能性があります。またクラウドサービス上のシステムに対して実施する場合は、どこまでの行為が許可されているかをクラウド事業者ごとの規約で必ず確認しなければなりません。まずはセキュリティ診断で全体の弱点を把握し、必要に応じてペネトレーションテストを検討する、という順序が一般的です。

「うちは大手じゃないし狙われないだろう」「対策はしているから大丈夫」と考えていないでしょうか。セキュリティ診断の必要性は、攻撃側の動向の変化と、法令・ガイドラインへの対応という3つの面から説明できます。
ここでは、診断をしないまま放置した場合に何が起こり得るのかを、公的機関のデータと制度の両面から見ていきます。

攻撃手法は年々高度化しており、IT担当者個人の知識や経験だけで完全に防ぐことは難しくなっています。
警察庁の「令和7年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」によると、令和7年上半期の国内ランサムウェア被害報告件数は116件と、令和4年下半期と並んで半期として最多を記録しました。攻撃ツールを提供して身代金の一部を受け取る「RaaS（Ransomware as a Service：ランサムウェア・アズ・ア・サービス）」という分業形態の広がりにより、攻撃者の裾野が拡大していると指摘されています。

注目すべきは侵入経路です。同資料では、VPN機器やリモートデスクトップ用の機器からの侵入が感染経路全体の8割以上を占めると報告されています。つまり、被害の多くは外部に公開されたサーバーや機器の脆弱性・設定不備という、診断で発見できる弱点から始まっているのです。

同資料では、生成AIを悪用した事案の発生にも触れられており、攻撃側の技術進化は今後も続くと見込まれます。守る側があらゆる攻撃手法に網羅的に対応し続けるのは現実的ではありません。だからこそ、定期的なセキュリティ診断で自社の弱点を客観的に把握しておくことが、被害を防ぐ第一歩になります。

セキュリティインシデントが発生した場合、企業が負うのは技術的な復旧作業だけではありません。損害賠償や調査・対応のコストに加えて、顧客・取引先からの信頼失墜という経営レベルのダメージを受けます。

個人情報保護法の改正やPCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）をはじめとする規制の強化により、インシデント発生時に企業へ求められる報告義務や社会的責任は年々重くなっています。ひとたび情報漏洩が起これば、直接の被害額を超えた影響が長期にわたって残りかねません。

不正アクセスの被害は大企業だけの問題ではなく、規模を問わず発生しています。総務省が公開する被害事例集でも、サーバーの設定不備や脆弱性を突かれた不正アクセスの実例が紹介されており、決して他人事ではありません。自社を守ることは、顧客や取引先を守ることでもあるのです。

経営層に診断の必要性を説明する際は、復旧費用のような直接コストだけでなく、事業停止による機会損失や信頼回復までを含めた経営リスクとして提示すると、対策の優先度が伝わりやすくなります。

セキュリティ診断は、いまや「意識の高い企業が任意でやるもの」ではなくなりつつあります。

経済産業省が公表する「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」は、経営者の責任でサイバーセキュリティリスクを把握し、対策を進めることを企業に求めています。またIPA（情報処理推進機構）の「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」でも、ECサイト事業者が実施すべきセキュリティ対策の要件が整理されています。

具体的な診断内容の目安として、IPAの「ウェブ健康診断仕様」では、危険度の高い13の脆弱性について診断項目と判定基準が定義されています。取引先からセキュリティチェックシートへの回答や診断実施を求められるケースも増えており、コンプライアンスと取引継続の両面で、診断の実施が実質的な要件になりつつあります。

セキュリティ診断は、何を対象にするかによって種類が分かれます。対象が異なれば、検出できる弱点も診断の進め方も変わるため、自社のシステム構成に合わせた選択が欠かせません。まず全体像を表で確認し、自社の環境と照らし合わせながら、どの診断が必要かを見ていきましょう。

プラットフォーム診断は、OSやミドルウェアといったシステムの土台部分の脆弱性・設定不備を検出する診断です。
具体的には、脆弱性が公表されたバージョンのOS・ミドルウェアを使い続けていないか、サービス提供に不要なポートやプロトコルが開いたままになっていないか、悪用されやすい設定が残っていないかなどを検査します。前述のとおりランサムウェアの侵入経路の多くは外部公開された機器の弱点であり、プラットフォーム層の点検はセキュリティ対策の土台といえるでしょう。

Webアプリケーション診断は、URLをベースにWebアプリケーションの脆弱性を検査する診断です。

SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング（XSS）といったWebアプリケーションを狙う攻撃への耐性は、プラットフォーム診断では確認できません。WebサイトやWebサービスは外部に公開されている分だけ攻撃の入口になりやすく、専用の診断が欠かせないのです。

診断項目の目安としては、OWASP Top 10やIPA「ウェブ健康診断」といった公開基準が広く参照されています。自社のWebサービスがこれらの代表的な攻撃に耐えられるかを、第三者の視点で点検してもらうとよいでしょう。

クラウド診断は、AWSやMicrosoft Azureなどのクラウド環境における設定ミスやアクセス権限の問題を発見する診断です。

クラウドには「責任共有モデル」という考え方があります。クラウド基盤そのもののセキュリティは事業者が担う一方、クラウド上に構築したシステムの設定やアクセス権限の管理は利用者側の責任範囲とされるのが一般的です。クラウド利用の拡大に伴い、この利用者側の設定不備を突いた攻撃が増えており、オンプレミスとは異なる観点での点検が求められています。

クラウドサービスごとに診断の実施可否や範囲の規約が定められている点にも注意が必要です。

次に、セキュリティ診断が実際にどのような方法・流れで行われるのかを解説します。診断手法の違いを知っておくと、診断事業者からの見積もりや提案内容を適切に評価できるようになります。ポイントは次の3つです。

• ツール診断と手動診断の使い分け
• オンサイト診断とリモート診断の違い
• 診断の流れ（申込〜報告・再診断）

セキュリティ診断の手法は、専用ツールによる「ツール診断」と、エンジニアが手作業で検査する「手動診断」に大別されます。それぞれの特徴を表で比較してみましょう。

ツール診断は網羅性とコストに優れる一方、手動診断は精度と柔軟性が高い特徴を持つため、使い分けが重要です。

ツール診断は既知のパターンに沿った自動検査が行われるため、パターン外の複雑な問題を検知できなかったり、実際には問題のない箇所を脆弱性と判定する「誤検知」が一定数含まれたりする可能性があります。

手動診断なら、こうした誤検知の精査や、ツールでは見つけにくい脆弱性の発見まで踏み込めます。ただし、手動診断の精度は担当するエンジニアのスキルや実務経験に大きく左右されます。同じ「手動診断」というメニューでも、診断者の力量によって検出できる脆弱性の深さが変わるため、診断事業者を選ぶ際は診断体制や実績まで確認しておきましょう。

診断を実施する場所によって、オンサイト診断とリモート診断に分かれます。それぞれの特徴を表で比較してみましょう。

内部からの脅威まで確認したいのか、外部に公開している部分を攻撃者目線で点検したいのか。診断の目的によって、適した方式は変わります。診断事業者を選ぶ際は、自社が求める方式に対応しているかを確認しておきましょう。参考までに、QT PROではプラットフォーム診断がオンサイト・リモートの両方に、Webアプリケーション診断がリモートに対応しています。

セキュリティ診断は、一般的に次の流れで進みます。

• STEP1：申込・ヒアリングで診断対象・範囲・目的を確認する
• STEP2：作業計画書を受領し、診断日程・手法・体制を合意する
• STEP3：ツール診断・手動診断を実施する
• STEP4：報告書の提出と報告会で、検出された脆弱性と対処方法の説明を受ける
• STEP5：対策を実施し、再診断で問題の解消を確認する

事前に流れを把握しておくと、社内調整や予算計画を進めやすくなります。診断の所要期間は対象範囲によって変わるため、リリース日や監査日から逆算して早めに申し込んでおくと安心です。

「診断が必要なのはわかったが、いつやればいいのか」という疑問にお答えします。一度きりで終わらせず、これから紹介するタイミングを起点に定期的なサイクルへ落とし込んでいくのが理想です。実務では次の3つが実施時期の目安になります。

• システム新規構築・大型アップデートの前後
• システム監査・セキュリティ見直しの時期
• 業界・自社規定でセキュリティ診断が義務付けられているとき

新しくシステムやWebサイトを構築したとき、また大規模なアップデートを行ったときは、本稼働の前に診断を実施しましょう。

公開後に脆弱性が発覚すると、修正のためにサービスを停止せざるを得なくなり、利用者への影響や緊急対応のコストが発生します。本稼働前に診断して脆弱性を解消しておけば、公開後のインシデントリスクを大きく減らせるうえ、落ち着いて対処できます。

構築を外部ベンダーに委託した場合でも、納品物に脆弱性が含まれていないかを第三者の診断で確認する意義は大きいといえます。リリース計画には、診断と修正の期間をあらかじめ織り込んでおきましょう。

システム監査で診断の実施を求められたときや、自社のセキュリティ方針を見直すタイミングも、診断の好機です。

システムは構築時点で安全でも、その後に新たな脆弱性が発見されたり、運用のなかで設定が変わったりして、リスクは時間とともに変化します。定期的な診断を運用プロセスとして定着させることで、新種の脆弱性に対しても継続的な対処が可能となり、自社のリスク状況を常に可視化・把握した状態を維持できます。

その際は、インターネットに公開している機器のうちどこまでを診断対象にするかという実施範囲と、年に何回実施するかという頻度をあらかじめ定めて、計画的に運用していきましょう。監査対応では、求められるセキュリティレベルに応じてどこまで対策するかの相談ができる診断事業者を選ぶと、その後の対応がスムーズです。

クレジットカード業界のPCI DSSや個人情報保護法への対応など、業界基準・規制の要件として診断が求められている場合は、その規定に沿って実施します。

規制ごとに求められるセキュリティレベルや診断の範囲・頻度は異なります。要件を読み違えると、診断したのに基準を満たしていなかったという事態にもなりかねません。

自社が対象となる規制・基準を整理したうえで、要件に沿った対応範囲を診断事業者と確認しながら進めると確実です。規定がない場合でも、前述のとおり実施範囲と頻度を自社ルールとして定めておくことをおすすめします。

診断の種類や手順を把握できても、実際に事業者を選ぶ際は判断に迷うのではないでしょうか。
診断サービスを提供する事業者は数多くあり、メニューの名前が同じでも、対象とする範囲も品質の担保のしかたも、診断が終わったあとの関わり方も事業者ごとに違います。
自社に合わないサービスを選ぶと、必要な範囲が診断されていなかった、報告書を受け取っても社内で活かせなかった、という結果になりかねません。比較するときは、次の3点を軸に見ていきましょう。

• 自社の点検対象と診断メニューの対応
• 品質を裏づける公的基準への適合
• 報告後のフォローと再診断の範囲

最初に確認したいのは、自社がリスクを感じているシステムが、その事業者の診断対象に含まれているかどうかです。
前述のとおり、セキュリティ診断は対象によって種類が分かれます。まずは自社が何を点検したいのかをはっきりさせましょう。目的別の対応は次のとおりです。

事業者によって得意な領域は異なります。Webアプリケーション診断を専門に扱うところもあれば、基盤からクラウドまで一通り引き受けるところもあるため、メニュー名だけでは判断できません。診断したい対象が複数あるとき、窓口が分かれると日程調整や報告書の読み合わせに手間がかかります。自社の環境を棚卸ししたうえで、必要な診断をまとめて依頼できるかどうかまで見ておきましょう。

診断の品質は、成果物を受け取るまで外から判断できません。だからこそ、客観的な指標が用意されているかどうかが選定の分かれ目になります。

客観的な指標としてまず挙がるのが、経済産業省の「情報セキュリティサービス基準」への適合状況でしょう。経済産業省が基準を策定し、同省の要件を満たした審査登録機関が各サービスの適合審査と登録を行い、その結果をIPA（情報処理推進機構）が「情報セキュリティサービス基準適合サービスリスト」として公開する仕組みです。

対象は情報セキュリティ監査・脆弱性診断・デジタルフォレンジック・セキュリティ監視／運用・機器検証の5類型で、セキュリティ診断はこのうち脆弱性診断サービスにあたります。

検討している事業者がこのリストに載っているかは、誰でもその場で確認できます。公的な基準を満たしている事実は、社内稟議や取引先への報告でも役立ちます。事業者の実績を並べて説明するより、公的リストへの掲載を示すほうが話は早いはずです。

診断は、脆弱性を見つけて終わりではありません。見つかった問題を修正し、確かに直ったと確認できて初めて完了します。

ところが、報告書の提出をもって役務が完了する契約になっているケースは珍しくありません。その場合、報告書を読み解いて対策を組み立てる作業も、修正後にもう一度診断する費用も、すべて自社で抱えることになります。IT専任の担当者が少ない組織ほど、ボトルネックになりがちです。

確認したいのは次の2点です。

• 検出された脆弱性の危険度と修正手順を説明する報告会があるか
• 修正後に問題が解消したかを確かめる再診断が、標準サービスに含まれるか

とくに再診断は、別途費用となるか標準に含まれるかで総額が変わります。見積もりを比較する段階で、どこまでが料金に含まれるのかを明確にしておきましょう。

診断事業者は数多くありますが、どこに依頼するかで診断の精度も、その後の対策の進めやすさも変わります。QT PROのセキュリティ診断が選ばれる理由を、3つの観点から紹介します。比較検討の判断材料としてご覧ください。

• 経済産業省「情報セキュリティサービス基準」適合サービス
• ISPとしての運用ノウハウを活かした高精度な診断
• 充実したアフターフォロー（報告会・再診断・2ヵ月サポート）

QT PROのプラットフォーム診断・Webアプリケーション診断は、経済産業省が定める「情報セキュリティサービス基準」に適合したサービスとして登録されています。

前述のとおり、手動診断の精度は診断エンジニアのスキルと実務経験に左右されます。
QTnetは、ISP（インターネットサービスプロバイダ）として自社で運用するシステムの構築・運用を手がけてきました。その経験が、精度の高い脆弱性の検出と課題分析につながっています。

診断結果の報告でも、検出された脆弱性を並べるだけでなく、どの問題から優先して対処すべきかという見解を添えます。今すぐ実害には至らない指摘であっても、将来的な脆弱性の悪化・顕在化が懸念される項目に対しては、ロードマップに基づく計画的な修正アプローチをご提示します。運用する側の目線を持つ事業者ならではの進め方です。

QT PROのセキュリティ診断は、報告書を提出して終わりではありません。
報告書は、検出された脆弱性の詳細と対策案だけでなく、お客さまご自身で再現・解消確認ができる手順までパッケージ化してご提供します。専門知識に依存せず、社内における『リスクの認識共有』から『改修作業・完了検証』までの対応フローを自走・完結いただける内容です。

危険度の高い問題が検出された場合は、診断最終日から翌営業日以内にメールと電話で緊急報告します。報告書の提出後にはオンラインでの報告会を実施し、検出された脆弱性の内容と対策方法を説明します。対策の進め方に関する相談にも応じるため、「報告書は受け取ったが、何から手を付ければいいかわからない」という状態になりません。

さらに、報告書提出後2ヵ月以内であれば再診断が可能で、リモート診断の場合は1回まで標準サービスに含まれます。診断が本当に完結するのは、脆弱性を修正し「確かに解消された」ことまで確認できたときです。QT PROは、対策の実施からその検証まで一貫して伴走します。

セキュリティ診断（脆弱性診断）は、システムの弱点を攻撃者より先に発見するための点検です。対象に応じてプラットフォーム診断・Webアプリケーション診断・クラウド診断といった種類があり、ツール診断と手動診断を組み合わせて実施します。ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃の増加と、ガイドライン・取引先要件への対応という両面から、定期的な診断の実施はもはや特別な取り組みではなく、事業を続けるための基本動作になりつつあります。

QT PROのセキュリティ診断サービスは、経済産業省「情報セキュリティサービス基準」適合の品質と、ISPとしての運用経験に基づく診断精度、報告会・再診断まで含めたアフターフォローを備えています。プラットフォーム診断・Webアプリケーション診断に加え、クラウド環境の診断についても、お客さまの状況に応じたご提案・対応が可能です。「まず自社の現状を知りたい」という段階からでも構いません。セキュリティ診断の実施をご検討の際は、お気軽にQT PROへお問合せください。

お客さま情報をご入力後、「脆弱性診断ガイドライン」をダウンロードいただけます。
QT PRO 脆弱性診断サービスに関するご相談・お問合せについては、当社よりご連絡させていただきます。